体験・アクティビティの海外OTA一覧｜訪日外国人を集客するならどこに載せる？国・地域別の選び方

「訪日外国人向けに海外OTAへ掲載したいけれど、どこに載せればいいのかわからない」。そんなお悩みはありませんか？

海外OTAはそれぞれ利用されやすい国・地域が異なります。たとえば、JapanTicket経由の予約実績では、Klookは幅広い国・地域で利用されている一方、台湾ではKKday、欧州ではGetYourGuideも予約につながっています。※

海外OTAを選ぶ際は、知名度だけでなく、集客したい国・地域で予約につながるかどうかも重要です。

この記事では、インバウンド集客・予約販売を支援するJapanTicket（ジャパチケ）が、実際の予約実績を交えながら、体験・アクティビティ・入場施設向けの海外OTA一覧や、国・地域別の選び方、複数のOTAを運用する際の運用ポイントを解説！
これから海外OTAへの掲載を始める方はもちろん、より販路を広げたい方も、ぜひ参考にしてください。

※JapanTicket経由の実績であり、市場全体のシェアを示すものではありません。

海外OTAとは？国内OTAとの違い

OTAは「Online Travel Agency」の略で、旅行の予約をオンラインで完結できる旅行会社や予約サイトのことです。じゃらんや楽天トラベルのように日本の旅行者向けのものが「国内OTA」、海外の旅行者がよく使うものが「海外OTA」にあたります。海外OTAに商品を載せれば、訪日客に向けて販売できます。ちなみに、海外向けの集客にはOTAのほか、口コミサイトやSNSも使われます。この記事では、それらも区別して紹介します。

実務に役立つ1冊！自社にあう海外OTAが一目でわかる無料資料海外主要OTA6社（KLOOK／KKday／Viator／GetYourGuide／Trip.com〈Ctrip〉／RED）を比較し、各社の特徴・ターゲット国・強みを解説。無料で資料をダウンロード

海外OTAの主な種類：体験・アクティビティ向けはどれ？

海外OTAは、扱う商品の特徴から、大きく次の2つに整理できます。体験・アクティビティ・入場施設を載せたいなら、見るべきなのはアクティビティ系と、体験も扱う総合系です。

系統	代表例	取り扱う商品
総合系	Booking.com、Ctrip/Trip.comなど	宿泊・航空券が中心。体験・アクティビティも扱う
アクティビティ系	Viator、GetYourGuide、Klook、KKdayなど	体験・アクティビティ・現地ツアーが中心

実は、宿泊系のOTAも体験の予約先として使われています。大阪観光局の関西空港出口調査2025（中間報告）では、有料の体験に参加した訪日客の予約先として、Booking.com（14.8%）、Trip.com（11.8%）も上位に入りました。※1

体験・アクティビティの海外OTA一覧：特徴と、載せ先の国・地域

体験・アクティビティ・入場施設の海外OTAは、国・地域や商品の特性に合わせて選ぶことが大切です。ここでは、体験・アクティビティ・入場施設の掲載先となる主な海外OTAを、運営元や主な国・地域、特徴とあわせてまとめました。OTAによって得意とする市場や取り扱う商品が異なるため、集客したい国・地域に合う媒体を比較してみましょう。

なお、RED（小紅書）のように、OTAではなく、旅行前の情報収集や認知獲得に活用されるSNSもあります。

実際の予約実績からわかった海外OTAの国・地域別の傾向

ここからは、JapanTicketの予約実績をもとに、掲載先を選ぶときに押さえたい傾向を2つ紹介します。

国・地域によって、予約につながる海外OTAは異なる

海外OTAを選ぶ際は、知名度だけでなく、どの国・地域のお客様から予約が入っているかも判断材料になります。

JapanTicketの予約実績では、2025年8月〜2026年8月の売上を予約したお客様の国籍別に集計したところ、次のような違いが見られました。※2

• 台湾： KlookとKKdayが同程度
• 欧州： フランス・ドイツ・イタリアなどでは、GetYourGuideがKlookを上回る

このように、国・地域によって予約につながるOTAは異なります。

※JapanTicketの集計対象媒体・掲載商品における実績であり、市場全体のシェアを示すものではありません。

自社ホームページ経由の予約も、大手OTAと同水準

JapanTicketの予約実績では、香港や米国のお客様による自社ホームページ経由の予約売上は大手OTA「Klook」経由と同水準で、自社ホームページも有力な予約経路の一つとなっています。※2

海外OTAへの掲載で幅広い旅行者にアプローチするとともに、Google検索やSNSなどから訪れたお客様が、そのまま予約できるよう自社サイトに多言語の予約導線を整えておくことも大切です。自社サイトからの直接予約が増えれば、OTAに支払う販売手数料を抑えられる可能性もあります。

JapanTicketの「ジャパチケプラス」では、多言語・事前決済に対応した訪日客向けのネット予約フォームを作成し、自社サイトから案内できます。海外のお客様が予約しやすい環境を整え、事前決済によるノーショー対策にもつなげられます。※4

海外OTAはどう選ぶ？掲載先を決める3つのポイント

海外OTAは、集客したい国・地域、自社商品の相性、掲載後の運用体制の3点で選びましょう。

1. どの国・地域のお客様を増やしたいか

OTAによって、利用される国・地域や得意とする市場は異なります。

たとえば、台湾向けならKlookやKKday、欧州向けならGetYourGuideやViator、中国向けなら大衆点評／REDなどが候補になります。韓国や東南アジアを狙う場合も、それぞれの市場に対応した媒体を比較してみましょう。

ただし、OTAの知名度だけで掲載先を決めるのではなく、実際に集客したいお客様が利用しているか、自社商品の販売につながりそうかを確認することが重要です。

2. 自社の商品・施設を扱っているか

海外OTAによって、取り扱う商品や掲載条件は異なります。
体験・アクティビティ、文化体験、施設の入場券など、自社の商品に合う販売先を選びましょう。掲載対象や予約方式、必要な商品情報、販売条件なども事前に確認しておくと安心です。

どのOTAが自社に合うか詳しく比較したい方は、以下の資料もご活用ください。

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3. 無理なく運用できるか

OTAへの掲載後は、商品情報の更新、予約管理、問い合わせ対応などが発生します。複数の媒体に掲載する場合は、各OTAの運用を誰が担当するのかも考えておきましょう。

特に確認したいのは、次の点です。

• 商品登録や情報更新を自社で対応できるか
• 多言語での問い合わせに対応できるか
• 即時予約に対応できるか
• 自社サイトやほかのOTAと在庫を連動できるか
• 販売手数料などの費用が事業に合っているか

多言語での商品登録や問い合わせ対応が難しい場合は、掲載代行や在庫管理をどこまで任せられるかも比較のポイントです。

海外OTAは1〜2社に絞るべき？複数掲載を判断する3つのポイント

掲載先を絞れば、商品情報の更新や予約管理の負担を抑えられます。一方、狙う国・地域によって利用されるOTAは異なるため、1社だけでは十分にお客様へ届かないこともあります。複数のOTAへの掲載を検討するときは、次の3点を確認しましょう。

1. 狙う国・地域のお客様が利用しているか：
    国・地域・業種によって、利用されるOTAは異なります。たとえば、KlookとGetYourGuideの2社だけでは、台湾（KKday、FunNow）、韓国（Myrealtrip、Triple）、中国（大衆点評、Ctrip/Trip.com、Fliggy）、東南アジア（Pelago、Traveloka）といった国・地域のお客様に、届けられない可能性があります。獲得したいお客様に合った掲載先を選びましょう。
2. 媒体ごとの売上を比較できるか：
    予約件数や売上を媒体ごとに確認できれば、掲載を継続する媒体や、新たに追加する媒体を判断しやすくなります。
3. 掲載先が増えても運用できるか： 
   掲載先が増えるほど、商品登録や情報更新、予約管理の負担も増えます。

海外OTAの登録には、多言語の指定フォーマットへの手入力などが必要となり、JapanTicketの社内実測では、1時間半以上かかったケースもありました。※18

また、複数のOTAと自社サイトで同じ在庫を販売する場合、予約が入るたびに各販売経路の在庫を適切に更新する必要があります。掲載先を増やす際は、集客効果だけでなく、登録や在庫管理にかかる運用負担も考慮することが大切です。

複数OTAの運用負担を減らすには？
在庫連動と即時予約の活用

複数の海外OTAに掲載すると、商品情報の登録・更新だけでなく、予約の確認や在庫管理の手間も増えます。こうした負担を減らすには、掲載業務の支援だけでなく、予約・在庫をまとめて管理できる仕組みも重要です。

特に確認したいのが、「在庫連動」と「即時予約」への対応です。

• 在庫連動： ある販売経路で予約が入ると、連携しているほかの販売経路の在庫にも反映する仕組みです。手作業での更新を減らし、二重予約のリスクを抑えられます。
• 即時予約： お客様が予約すると、事業者による個別の確認を待たずに予約が確定する方式です。予約ごとの確認対応を減らせるほか、直前の予約も受け付けやすくなります。ただし、対応条件はOTAや商品によって異なります。

JapanTicketの導入企業の一例では、予約・在庫を一元管理した結果、当日予約件数が約15倍、直前予約（1〜2日前）が約20倍になり、直前・当日予約の比率は4.5％から39.5％に上がりました。※4

これは導入企業の一例であり、同様の成果を保証するものではありませんが、予約機会を増やしながら運用負担を抑えるには、販売先を増やすだけでなく、予約や在庫を管理する仕組みも見直すことが大切です。

「ジャパチケプラス」では、海外OTAへの掲載に向けた契約・審査対応、翻訳・入稿の支援に加え、対応するOTA・予約経路の在庫を連動させ、販売状況をリアルタイムで確認できます。予約が入るたびに各販売先の在庫を手作業で更新する負担を減らし、オーバーブッキングや予約の取りこぼしを防ぎやすくなります。掲載先が1媒体の場合でも利用できます。※5

なお、在庫連動の対応範囲や反映条件はOTA・予約経路によって異なります。導入前に、自社の商品や利用中の予約経路が対応しているかを確認しましょう。

海外OTAを活用した体験・アクティビティ・入場施設の事例

海外OTAの活用方法は、集客したい国・地域や販売する商品によって異なります。以下はインバウンド売上の拡大、韓国からの集客、既存コンテンツの英語版販売に取り組んだ事例です。

株式会社BAT（Burlesque annex YAVAY）｜海外OTAへの一括掲載でインバウンド売上が約7倍に

海外OTAの販路拡大と予約導線の整備を組み合わせ、訪日客の集客強化につなげた事例

コロナ禍後に訪日客の割合が約6割から2〜3割程度に低下し、空席が課題となっていたバーレスクショー「Burlesque annex YAVAY」。複数の海外OTAへの一括掲載に加え、自社サイトやGoogle、Instagramから予約につながる導線を整備しました。その結果、導入後の11月と3月を比較して、インバウンド売上が約7倍に増加しました。

バサラホールディングス｜海外OTAの販路拡大で韓国からの予約が増加

複数の販路を開拓し、新たな国・地域からの集客につなげた事例

国内客と海外客がほぼ半々だった同社は、さらなるインバウンド集客に向けて、複数の媒体への掲載を進めました。予約なしでの来店による混雑や機会損失も課題だったため、事前予約を促進。その結果、韓国からの予約が大きく増え、来店時間や人数を事前に把握できるようになり、案内もスムーズになりました。※20

新国立劇場運営財団｜英語ツアーを海外OTAなど複数の販路で販売

既存の体験コンテンツを訪日客向けに展開し、複数の販路を活用して集客につなげた事例

日本語で実施していたバックステージツアーを英語化し、訪日客向けに販売。Japanticketのサービスを活用し、限られた準備期間・開催期間の中で、Myrealtrip、Ctrip／Trip.com、Pelagoへの掲載に加え、劇場公式サイトでの販売やSNS広告による情報発信にも取り組みました。その結果、全6回のツアーで計69名を集客しました。※21

海外OTA掲載でジャパチケプラスができること

JapanTicketの「ジャパチケプラス」は、体験・アクティビティ・入場施設などの事業者向けに、海外OTAへの掲載から予約・在庫管理、販売データの分析、改善支援までを一貫してサポートするサービスです。世界70チャネル以上販売ネットワークを活用し、海外OTAへの販路拡大と日々の運用を支援します。※4

宿泊施設などで使われるチャネルマネージャー（チャネルコントローラー／サイトコントローラー）のように、対応する販売チャネルの予約・在庫をまとめて管理できるほか、掲載に必要な手続きや商品登録、その後の運用も任せられる点が特徴です。※4※5

• 海外OTAへの掲載・運用支援： OTAとの契約や審査への対応、商品情報の翻訳・登録から、入金確認、問い合わせ対応、口コミ返信まで支援します。掲載開始時の作業だけでなく、販売後に発生する運用業務の負担も減らせます。
• 予約・在庫の一元管理： 対応するOTA・予約経路では、在庫情報を連動させ、販売状況をリアルタイムで確認できます。販売先ごとに在庫を手作業で更新する負担を減らし、オーバーブッキングや予約の取りこぼしのリスクを抑えられます。即時予約や直前予約への対応条件は、OTAや商品によって異なります。
• 自社サイト販売機能： 多言語・事前決済に対応した予約ページを用意し、自社ホームページやSNSなどから予約を受け付けられます。海外OTAだけでなく自社サイトも販売経路に加えることで、予約の入口を広げられます。
• 販売データの分析と改善支援： チャネル別の販売実績や流入経路、予約から来訪までの日数、予約時間帯などを確認できます。データをもとにJapanTicketが改善提案を行い、販売状況の把握だけでなく、次の施策を考えるところまで支援します。

また、すでに海外OTAを利用している事業者向けには、既存の販売体制を活かしながら一部の運用を効率化するダイレクト連携オプションもあります。GetYourGuideは掲載代行の対象外で、事業者による直接契約が必要です。※5

体験・アクティビティの海外OTA掲載に関するよくある質問

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記事内の数値・表記について

• 各OTAの概要は、出典が公開された時点の情報です。最新の内容は、各OTAの公式ページでご確認ください。
• 国・地域別の一覧は、各国・地域に関連する主なOTA・プラットフォームを並べたもので、売上や予約数の大きさを示すものではありません。
• 「JapanTicketの予約実績」は、2025年8月〜2026年8月のJapanTicket経由の売上（GMV）を、予約者の国籍別に集計したものです。市場全体や海外OTA全体のシェアを示すものではなく、取り扱う商品や掲載状況によって結果は変わります。※2
• 「最大級」といった規模の表現は、集計の基準や時点は媒体ごとに違います。数字をそのまま比べることはできません。「最大級」も、資料に書かれた地域・分野の範囲での表現です。※5

出典表記

※1 トラベルボイス「関西空港出口調査2025発表」（2025年12月11日）：大阪観光局の調査結果。関西空港から出国した訪日客への調査（2025年5〜9月）で、有料の体験に参加した1,475人の回答です

※2 JapanTicketの予約実績（社内集計、2025年8月〜2026年8月。ジャンル別・国籍別の構成は2025年12月）：国別の傾向、当日予約の傾向、OTA別のジャンル構成

※3 ASCII.jp掲載のプレスリリース「Japan ticket、KKdayとAPI連携開始」：KKdayの概要、ジャパチケプラスとの連携

※4 ASCII.jp掲載のJapanticketプレスリリース「頭大仏殿」で「ジャパチケプラス」の運用を開始（2026年7月）、JapanTicket公式サイト「ジャパチケプラス」：ジャパチケプラスの提供内容（販路づくりから予約・決済・運用・改善までの支援、多言語・事前決済に対応した予約ページ、海外OTAへの掲載）

※5 JapanTicketの資料：ジャパチケプラスのサービス資料（2026年3月版・10月版）、「欧米豪・中華圏・東南アジア 狙うべき市場で『勝てるOTA』はどこ？ 海外主要OTAの比較」（2026年5月）。取引先OTAのサービス情報、OTAのユーザー層、掲載条件、ダイレクト連携、在庫連動、審査対応、GetYourGuideの扱い、既存の掲載を活かした運用

※6 ペイメントナビ「中国のOTA『Ctrip』とAPI連携開始」（2023年8月28日）：Ctrip/Trip.comとの連携

※7 トラベルボイス英語版（Klookとの連携）：Klookとの連携

※8 36Kr Japan「旅先体験予約サイト『KLOOK』、新たに150億円を調達し事業拡大へ」：Klookの概要

※9 トラベルボイス「大衆点評、訪日中国人の行動データで小売店や地域を支援」（2024年12月）：大衆点評の概要

※10 トラベルボイス（2018年11月9日）：Fliggyの概要

※11 観光庁「インバウンド消費動向調査 2024年7-9月期 報告書」：出発前に役に立った旅行情報源（全国籍・地域）

※12 サイバーエージェント「MyRealTrip」の広告販売を開始：Myrealtripの概要

※13 エアトリ「InterparkTriple」との業務提携（PDF）（2024年9月19日）：Tripleの概要

※14 トラベルボイス「日本ユニシス、台湾の即時予約アプリと連携」（2019年12月）：FunNowの概要

※15 App Store「FunNow」：FunNowの展開地域

※16 Pelago「About us」：Pelagoの概要

※17 トラベルボイス「東南アジア最大級の旅行予約トラベロカ社長に聞いてきた」（2025年7月）：Travelokaの概要

※18 JapanTicketの社内実測：商品登録にかかる時間

※19 導入事例：株式会社BAT（Burlesque annex YAVAY）：体験施設の事例

※20 導入事例：バサラホールディングス：体験施設の事例

※21 導入事例：新国立劇場運営財団：入場施設の事例

※22 観光庁「インバウンド消費動向調査 2025年暦年（確報）」（2026年3月31日）：国籍・地域別の訪日外国人旅行消費額（中国は2兆58億円、構成比21.2%）

※19〜※21の事例ページには、「Japanticket送客サービス」は現在の「ジャパチケプラス」の旧名称であり、事例はリニューアル前の内容である、という注記があります。